再生可能エネルギーに関する、とても興味深い記事を見つけました。
内容は、ヨーロッパではエネルギーの逼迫が生じていると批判するものです。
事実かどうかは分かりませんが、この記事では、原発を止めてあまりに自然エネルギーに偏ってしまったばかりに起きた騒動であると指摘しています。
たしかに発電ばかりに偏った自然エネルギーは間違っていると私も思いますが、この著者は原発を「安全で安定したクリーンなエネルギー源」などと位置付けており、対案もないのが気になります。
常識で考えれば、電気ですべてを賄うことに問題があると考えるべきなのに、天然ガスや石油に拘っているようにしか思えません。
私の経験から、まず太陽熱利用を十分にやり、その不足分を化石燃料と電気で生活するようにすれば使用量はこれまでの半分以下になります。
なぜこんな簡単なことができないのか分かりません。
エコキュートがエコなんですとはお笑い草です。
そして、世界中がこんな不毛な論争をやっていることにガッカリしてしまいます。
太陽熱利用はランニングコストがゼロだから、初期投資だけで金儲けにはならない。
だからやらない。
自然エネルギー開発も原発もすべては金儲けでしかないのが寂しいですね。
再生可能エネばかりを重視したヨーロッパがはまったエネルギー危機
EUROPE’S ENERGY LESSONS2021年10月14日（木）18時13分ブレンダ・シェーファー（民主主義防衛財団エネルギー問題上級顧問）
＜現在のエネルギー需給の逼迫を招いた原因は、再生エネルギーへの過剰投資とエネルギー地政学の軽視にあり＞
エネルギー危機が世界中に広がっている。燃料価格の高騰や供給の不足に加え、停電も頻発している。アメリカでも一部の州は電力の安定供給に四苦八苦している。
こんな危機は数十年ぶりだから、誰もが不意を突かれた。エネルギーの供給が不安定になれば経済だけでなく安全保障にも環境にも、さらには公衆衛生にも甚大な影響が及ぶことを、みんな忘れていた。
エネルギーはどんな商品にも使われており、全ての商品価格に影響を及ぼす。エネルギーなくして製造業は成り立たず、その価格と供給の安定は一国の経済的競争力を維持する上で死活的に重要だ。また電気代と燃料費は国民生活に必須な支出項目であり、その急激な上昇は貧困層を直撃する。電力供給に不安があれば、政府機関やインフラも維持できない。エネルギー安保の重要性は明らかで、いわゆる国家安全保障と同等に扱われねばならない。
ヨーロッパを見るがいい。ガスや石炭、電気の価格が高騰し、スペインでは家庭用電気料金の値上げに抗議するデモが起きた。イギリスでは給油待ちのトラックが長蛇の列を成している。まるで1970年代のような光景だ。このまま天然ガスをはじめとするエネルギーの不足が続けば、ヨーロッパは暖房のない冬を覚悟しなければならない。
こうした惨状に、世界各国は学ぶべきだ。ヨーロッパはエネルギー市場の再編に知恵を絞り、多額の資金を投じてきたが、見るも無惨な状況に陥った。何が間違っていたのか。他国にとっての教訓は何か。
現実の複雑さを無視した議論
ヨーロッパのエネルギー問題をめぐる議論は、もっぱら再生可能エネルギー派と化石燃料派の対決という構図で行われてきた。これは文化戦争であり、後者は風力も太陽光も安定性を欠く（そもそもヨーロッパの大半の地域は日照が少ない）から、そんなものには依存できないと論ずる。逆に前者は、化石燃料は価格が変動しやすいし、ロシア産の天然ガスに依存することのリスクは大きいと指摘する。
だが現実はもっと複雑だ。エネルギー安全保障の実現には、市場原理と技術、政策、地政学のバランスを慎重に保つ必要がある。市場原理に委ねようとする右派の思想と、そうはさせまいとする左派の思想。そのせめぎ合いこそが今日のエネルギー危機につながった。
EUはエネルギー市場自由化の一環として、特定企業（ロシアのガスプロムなど）と固定価格で長期の供給契約を結ぶ方式をやめて、日々のスポット価格をベースにした契約に移行するよう促してきた。それは市場原理派の勝利を意味していたが、必ずしも安定供給と価格のバランスに関する綿密な分析を踏まえた上の判断ではなかった。
EUの誤算でロシア有利の状況に
そのため、この政策はいくつかの点でネガティブな結果を招いた。まず、日々変動するスポット価格を基準にした結果、天然ガスの価格支配力を持つロシア側の優位性が一段と高まった。ロシアはヨーロッパ向け天然ガスの最大の供給国であり、生産力には十分な余裕がある。だから供給量の調節によって、いくらでも市場価格を操作できる。
それだけではない。固定価格方式の排除は供給の安定を困難にする。天然ガスの生産とパイプライン敷設には巨額の投資と長年に及ぶ開発期間が必要だ。それほどの投資をする意欲はなかなか生まれないから、供給側の数は限られる。結果、ロシアの市場支配力が高まった。そのロシアが欧州地域への供給拡大に後ろ向きであることも、今回の危機の要因となっている。
ロシア産天然ガスの供給減を補うには割高な液化天然ガス（LNG）の輸入を増やすしかない。しかしLNGは従来から東アジア諸国が買っており、その価格水準はヨーロッパより高い。それでも買いたければ、ヨーロッパはアジア諸国以上の価格を受け入れるしかない。
価格は市場原理に委ねると言いながら、EUはしばしば政治的な目的を優先してきた。総電力に占める再生可能エネルギーの割合を増やすよう加盟国に義務付けているし、電力会社が最も採算性の高い燃料（石炭）を使うことも許さない。しかも大半の国が電気料金やガス料金に規制を設けているから、電力会社はコストを消費者に転嫁できない。
問題はそれだけではない。太陽光や風力に頼る場合、発電量は天候に左右される。しかし電力会社は電力の安定供給と停電回避を求められているので、悪天候時のバックアップ用に在来の（つまり天然ガスや石炭を燃やす）火力発電施設も維持しなければならない。
言うまでもないが、そうした余剰発電能力の維持には費用がかかる。しかしその費用は、再生可能エネルギー事業者ではなく、電力会社が負担し、最終的には消費者に転嫁される。しかもエネルギー価格の上昇を受けて、イギリスを含む各国政府は新たに価格上限を設けた。これでは市場の自由を放棄したに等しい。
ヨーロッパは長期に及ぶ寒波の到来といった急激な電力需要増への対策を用意していない。自国内で電力不足が予想される場合、各国政府はどんな犠牲を払っても国内向けの天然ガスを確保しようとする。例えば厳冬となった2010年の初め、一部の国は国内の暖房用電力を確保するため、ルール違反を承知でパイプラインから他国向けのガスを抜き取った。今年もガスの供給量が落ち込んでいるから、同様な事態が起きる可能性がある。
また、再生可能エネルギーに莫大な投資をしながら、ヨーロッパは電力供給の要となる送配電網への投資をおろそかにしてきた。電力の安定供給には蓄電システムやバックアップ電源の確保、送配電網の整備など複雑な体制づくりが必要で、とても民間だけでは対応できない。
電力会社に適切な蓄電とバックアップの体制を義務付けるのが無理なら、政府自身がその責任を果たすしかない。電気自動車のために補助金を大盤振る舞いして電力の使用を増やす一方で、そこで生じる需要増に見合うだけの電力供給体制を用意しないとすれば、大規模停電のお膳立てをしているようなものだ。
エネルギー地政学への関与をやめた欧州
最後に、ヨーロッパ各国はエネルギー地政学への関与をやめてしまった。EUはかつて、域内の天然ガスパイプライン網を構築し、カスピ海沿岸からの新しい天然ガス輸送プロジェクトなどを進め、エネルギー安全保障の強化に成功した。
こうしてヨーロッパにおけるガス供給の安全は高まり、多くの地域でロシアの独占は失われた。だが現在の欧州委員会はエネルギー政策を気候政策の一部としており、安全保障や手頃な価格のエネルギー供給にはほとんど注意を払っていない。
地中海東部などの比較的近い場所でも新しい天然ガス資源が発見されているのに、EUの指導者たちは環境活動家の圧力に屈し、新たに利用可能な資源の開発に真剣に取り組もうとしていない。
また福島第一原発の事故以来、ドイツを含む一部の諸国が原子力発電所の閉鎖や順次廃止に踏み切ったため、安全で安定したクリーンなエネルギー源が失われたことも、現下のエネルギー危機の要因の1つだ。
アメリカも同じ道を歩み、遠からずヨーロッパ的な危機を招くのだろうか？ 状況は似ている。今年2月の寒波で起きたテキサス州の電力危機や8月のカリフォルニア州の計画停電は、今後起こりそうな事態の前触れかもしれない。
アメリカもエネルギー地政学に背を向けようとしている。バイデン政権はパンデミックでエネルギー需要が急減した後、国内の石油・ガス生産の再開を抑制している。石油・ガスへの民間投資も、化石燃料からの撤退を求める国際社会の圧力や世論の動向、そして投資家の意向によって抑えられている。
アメリカ政府はOPEC（石油輸出国機構）からの輸入を増やせばいいと考えているようだが、それでは化石燃料の生産地がアメリカから外国に移るだけで、環境問題の改善にはならない。またエネルギー安全保障上の新たな懸念も生じる。
アメリカ政府が国内の化石燃料生産を抑え続けるなら、1970年代のようにOPECが価格と供給を支配することになる。これでは気候や環境面の利点がほとんどなく、地政学上の問題が増加するだけだ。
バイデン政権はまた、国内のエネルギー供給の安定を確保できるはずだった複数のパイプライン敷設計画を中止させた。
このことは天然ガスの価格に重大な影響を及ぼす。LNGに対する需要は世界中で増えているから、米国産天然ガスも多くは輸出に振り向けられる。そうなれば、国内のエネルギー価格は高騰する。
欧州の危機を反面教師にせよ
またアメリカは連邦レベルでも州レベルでも、運輸産業などにおけるエネルギー消費の「電化」を推進している。国内最大のエネルギー消費地であるカリフォルニア州やニューヨーク州、テキサス州は今でも電力の構造的な不足を抱えているのに、政府が電力消費の増加を促している。しかも電力需要の増加に対応できる送配電網は整備されていない。
今こそ世界各国はヨーロッパのエネルギー政策の失敗をつぶさに検証し、現在のエネルギー危機を、同じ過ちを犯さないための警鐘と捉えるべきだ。電力の生産・供給・販売は民間企業でもできる。しかし電力不足で大規模停電が起きた場合、国民は政府の責任を問う。手頃な価格でエネルギーを安定供給できないような国に、未来はない。
（引用終了）
ただ、太陽熱利用であっても、太陽熱発電などと言うものもダメだと思っています。
【海外で進む自然エネルギー利用の実態】２４時間発電できる太陽熱発電所とは
あまりにも巨大で、どこでも作れないし、そもそも太陽の熱は熱で利用すべきなのです。
太陽の光が当たれば熱くなるのですから、余計な装置は要りません。
使いたい場所で、太陽熱と電気を利用すれば送電網など一切不要。
生活するうえで一番必要なのは熱です。
極端な話、電気は無くても生きていけます。
できるだけ太陽熱を使いましょう。
そう、それはあなたの真上から無償で常に降り注いでいるのですから。
太陽熱利用のベストアイテム
ソーラーエアーヒーターは、どんな寒い地域でも使えます。
【究極の太陽熱利用】どんな寒冷地でも凍らずに使えるソーラーエアーヒーターとは
最大の特徴は、空気で熱を送るのですから凍りません。
もちろん暖房と給湯に使えます。
これを使えば、あなたの生活はもっともっと豊かになれるはずです。
お問い合わせは、とちぎエネットまで。
tochigi.ent@mail.com
